倫理委員会

岐阜県立多治見病院で行われる医療行為、研究、治験及びこれらに関する事項の実施に関して倫理的、科学的及び医学的観点から適正に行われるかを審査するため、倫理委員会を設置しています。

当院で実施されている臨床研究に関する情報提供

当院では、病気で困っている患者さんの治療法を向上させるため、さまざまな臨床研究を行っています。
研究を行うにあたっては、対象となる方が特定できないよう、個人情報の保護には十分な注意を払います。
もしも下記の研究内容に該当すると思われた方で、ご自身の検査データなどが用いられることにご質問などのある方は、下記の連絡先にご連絡ください。

岐阜県立多治見病院　倫理委員会事務局
連絡先　　平日（月～金）　8:30～17:00　TEL (0572)22-5311

日本整形外科学会症例レジストリー（JOANR）構築に関する研究について

研究責任者：岐阜県立多治見病院　整形外科　高津　哲郎
臨床研究の概要：日本消化器内視鏡学会は、消化器内視鏡に関連した偶発症を1983 年から5年毎
に、これまで6回にわたり全国的に調査を行ってきました。6回目の調査は2008 年から2012 年まで行われ、その結果は2016 年に本学会誌に公表されています。この実態を知ることは、安全かつ効果的な消化器内視鏡診療の遂行に欠かせないものであり、日本消化器内視鏡学会としては近年の実態についての調査が必要と考えています。
一方、これまでの5年間をまとめた調査では前方視的調査と比べて偶発症頻度にかなりの較差があることが判明しました。そのため今回の「消化器内視鏡に関連した偶発症の全国調査」では、発生した偶発症については、調査期間を短く任意設定した前向き調査、ならびに、重症事例調査として、任意に設定した調査期間の3年以内に起こった重症事例を後ろ向きに調査し、従来の調査に比してより実態に近い調査を施行することとしました。本研究では、上記の前向きおよび後ろ向きの結果を併せて検討し、消化器内視鏡に関連した偶発症の実態を明らかにする事を目的とします。
上記臨床研究の詳細はこちらをご覧ください。

日本整形外科学会症例レジストリー（JOANR）構築に関する研究について

研究責任者：岐阜県立多治見病院　整形外科　高津　哲郎
臨床研究の概要：この研究の目的は、運動器疾患の手術に関する大規模データベースを作り上げることです。整形外科が扱う運動器疾患は、小児から高齢者まで幅広い方々を悩ませ、多くの方の健康寿命を損なう大きな原因となっています。その治療である手術の件数も年々増加していますが、その全国規模の全容を捉えられるデータベースがまだありません。全国の整形外科で情報を共有できるシステムを作り上げることは、有効な治療法や手術の安全性を科学的に確立するために大変有用です。日本整形外科学会が作りあげるこの大規模データベースに参加・協力し、より良い治療を探って参ります。
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当院における子宮内胎児死亡を伴う常位胎盤早期剥離症例の検討

研究責任者：岐阜県立多治見病院　産婦人科　柘植志織
臨床研究の概要：子宮内胎児死亡を伴う常位胎盤早期剥離症例の分娩様式は、欧米では経腟分娩が推奨されているが、本邦では帝王切開を選択する施設も多い。
当院では2009年以降、経腟分娩を第一選択としており、本研究ではそれ以前に行われていた帝王切開症例との比較検討を行った。これにより、経腟分娩の安全性や利点、欠点、注意点を明確とし、今後の診療に貢献することを期待するものである。
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悪性卵巣腫瘍に対する疫学的研究

研究責任者：岐阜県立多治見病院　産婦人科　中村　浩美
臨床研究の概要：悪性腫瘍は進行がんで診断された場合や再発した場合の予後が不良であることから、最善の治療を行っても治癒が困難でありこういった情報を数多く集積することで最残の治療は何なのか、どういったことが予後不良なことへと関係しているのかを明らかとしていく必要があります。そこで我々は、こうれまで当院とその関連病院で治療をさせていただいた多くの患者さんの臨床所見やデータと予後・生活状況等を解析することで、治療最適化につながる研究を行っています。
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ERCP後膵炎の予測因子としてのERCP3時間後血清AMY,P型AMY,リパーゼ値の測定意義についての検討

研究責任者：岐阜県立多治見病院　消化器内科　羽根田　賢一
臨床研究の概要：ERCP関連偶発症の一つであるERCP後膵炎（PEP）は時に重篤化するため早期診断および治療介入が必要である.検査後膵酵素上昇が診断指針の一つとされている.しかし、膵酵素それぞれの明確なcut off値は存在してない。今回ERCP3時間後血清AMY,P型AMY,リパーゼ値を測定しPEPの早期診断の予測因子になりうるかどうか検討します。
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消化器内視鏡に関連する疾患、治療手技データベース構築

研究責任者：岐阜県立多治見病院　消化器内科　奥村　文浩
臨床研究の概要：この研究は、日本消化器内視鏡学会内に設けられたJapan Endoscopy Database (JED) Project 委員会が主導となり企画された調査・研究です。日本全国の消化器内視鏡検査および治療情報を登録し、集計・分析することで医療の質の向上に役立て、患者さんに最善の医療を提供することを目指すプロジェクトです。
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両側前頭開頭術における手術手技の工夫に関する研究

研究責任者：岐阜県立多治見病院　脳神経外科　伊藤　英治
臨床研究の概要：両側前頭開頭は２ピースで行うことが多い。今回１ピースで、かつ、術後合併症を予防しうる手術手技を報告し、その臨床成績について検討した。
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第二回スティーブンス・ジョンソン症候群ならびに中毒性表皮壊死症の全国疫学調査

研究責任者：昭和大学病院皮膚科学講座　末木博彦
研究分担者：岐阜県立多治見病院　皮膚科　柴田章貴
臨床研究の概要：第２回ティーブンス・ジョンソン症候群ならびに中毒性表皮壊死症の全国疫学調査に研究協力する。
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急性心筋梗塞患者における冠動脈カテーテル治療後の遠隔期心血管イベントの予後因子の検討

研究責任者：岐阜県立多治見病院　院長　近藤　泰三
研究分担者：名古屋市西部医療センター　矢島　和裕
臨床研究の概要：急性心筋梗塞のため冠動脈カテーテル治療を行った患者さんで、どのような患者さんが心筋梗塞の再発や脳卒中の発症が多いかを調べます。2004年1月から2017年12月に岐阜県立多治見病院で急性心筋梗塞のため入院した患者さんを、カルテから調査します。研究期間は2019年2月1日から2020年12月31日までです。
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内視鏡治療を施工した大腸神経内分泌腫瘍の臨床病理学的特徴に関する研究

研究責任者：岐阜県立多治見病院　消化器内科　蓑輪　彬久
臨床研究の概要：本研究では当院で内視鏡治療を施行した大腸NET症例について、治療法・偶発症の有無・病理所見（深達度・断端）などを検討し、内視鏡治療の有用性を明らかにすることを目的とします。
方法としては過去の診療記録を用いて後ろ向き検討します。
研究期間は2013年1月から2018年6月とします。
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「ゲノム多型解析による脳血管障害，冠動脈疾患，冠動脈形成術後再狭窄，糖尿病，特発性心房細動，大動脈瘤，脂質代謝異常，慢性腎臓病の疾患感受性遺伝子の同定」

三重大学地域イノベーション推進機構先端科学研究支援センター　山田芳司
研究分担者　：岐阜県立多治見病院　循環器内科　堀部　秀樹
臨床研究の概要：
1) 研究の意義脳血栓、脳出血、くも膜下出血、心筋梗塞、冠動脈形成術後再狭窄、糖尿病、特発性心房細動、大動脈瘤、脂質代謝異常、メタボリック症候群及び慢性腎臓病・末期腎不全との関連が強いゲノム多型を同定し，多型の組み合わせによりリスク予測を行なうことによりこれらの疾患の予防に貢献することです。
2) 研究の目的　多数の遺伝子多型と脳血栓、脳出血、くも膜下出血、心筋梗塞、冠動脈形成術後再狭窄、糖尿病、特発性心房細動、大動脈瘤、脂質代謝異常、メタボリック症候群及び慢性腎臓病・末期腎不全との関連について関連解析を行い、これらの疾患の遺伝因子を明らかにする事です。
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本邦における婦人科悪性腫瘍合併妊娠の調査

共同研究者　：岐阜県立多治見病院　産婦人科　竹田　明宏
臨床研究の概要：本邦における子宮頸癌および卵巣癌合併妊娠の発生頻度・治療方法・その予後を調査し、悪性腫瘍とその治療が妊娠・分娩にどのように影響したかを検討します。さらに、新生児の予後についても検討します。本研究は、本邦の周産期母子医療センターならびにがん診療拠点病院にて、診断または治療された患者の情報を、日本産科婦人科学会婦人科腫瘍委員会が中心となり集め、解析します。

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腹腔鏡補助下子宮筋腫核出術施行時の術中術後出血に対する緊急子宮動脈塞栓術の有用性ならびに挙児希望例での妊娠予後に関する後方視的検討

研究責任者：岐阜県立多治見病院産婦人科　竹田　明宏
臨床研究の概要：子宮筋腫核出術を施行する際の術中術後出血は、生命予後に影響及ぼす可能性のある合併症である。子宮全摘術を回避するために、行われる子宮動脈塞栓術による治療は、低侵襲で、患者へのメリットの多い治療となる可能性があるが、その様な症例を検討した報告は少ない。今回、後方視的に、腹腔鏡補助下子宮筋腫核出術施行時の術中術後出血に対する緊急子宮動脈塞栓術を施行した症例を解析し、更に、挙児希望例での妊娠予後も含めて、その有用性につき検討することを目的とした。

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高齢者の急性胆嚢炎における内視鏡的胆嚢ステント留置の有用性に関する研究

研究責任者：岐阜県立多治見病院　消化器内科　鈴木　雄太
臨床研究の概要：本研究では75歳以上の高齢者で、手術困難かつドレナージが必要と判断された急性胆嚢炎症例の患者背景や治療成績をretrospectiveに検討し、内視鏡胆嚢ステント留置のドレナージ及び再発予防における有効性を明らかにすることを目的とします。方法としては過去の診療録を用いて後ろ向きに検討します。
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切除不能膵癌におけるサルコペニアの臨床的意義

研究責任者：岐阜県立多治見病院　消化器内科　羽根田　賢一
臨床研究の概要：本研究では2012年1月～2017年12月に当院で切除不能膵癌と診断された患者様で診断時及び治療中に実施したCTを用いて腸腰筋面積を測定し臨床予後との関連性を検討します。また、化学療法実施した患者さんにおいては腸腰筋面積と化学療法実施状況や副作用の出現としては過去の診療録を用いて後ろ向きに検討します。
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我が国のGIST治療におけるイマチニブ使用の実態に関する研究

研究代表者名：国立がん研究センター中央病院　西田俊朗
共同研究者　：岐阜県立多治見病院　消化器内科　奧村文浩
臨床研究の概要：本研究は、我が国におけるGIST診療におけるイマチニブの使用実態を把握することを目的とします。
　本研究は厚生労働科学研究「希少がんの病理診断と診療体制の実態とあり方に関する研究（H29－がん対策―一般‐014）」（研究代表者：西田俊朗）の一環です。
2012年～2013年の院内がん登録および2012年～2016年DPCデータを用いて、GISTと診断された患者さんのデータを抽出し、それぞれを突合させます。その後、診療行為コードから各治療（イマチニブ、スニチニブ、手術）を抽出し、各医療機関におけるGISTの診療実態（イマチニブの完遂率、スニチニブへの変更率、術後補助療法の施行率）を分析していきます。
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結核性瘢痕気道狭窄回避目的として気管支鏡下ステロイド局所散布療法の有用性に関する検討

研究責任者：岐阜県立多治見病院　呼吸器内科　矢口大三
臨床研究の概要：
結核性気道病変の後遺症として治療過程で生じる瘢痕性気管支狭窄や閉塞の合併が問題となるが、患者にとって侵襲的治療であるステント留置やバルーン拡張術によるインターベンションや外科的療法を要することなく内科的な治療での回避が望まれている。本処置は病巣に対するステロイド局所投与により、将来的に侵襲的治療を要することなく瘢痕性気管支狭窄・閉塞を少しでも回避できるようにすることが目的である。
気管支結核の気管支鏡所見分類である荒井分類（気管支学）を参考に、気管支鏡所見上、後に瘢痕狭窄になりやすいTypeⅢb（隆起性潰瘍型）で活動性病変が全周の1/2（横断的広がり度）以上を目安とし、これらを満たす症例を治療対象とした。対象者に対して気管支鏡下にフルチカゾンプロピオン酸エステル点鼻薬400μg（保険適応量）もしくはトリシノロンアセトニド10mg（保健適応量）の局所散布を行った。処置は患者の状態に応じて1-2週間毎に繰り返し実施し、荒井の分類に基づき、気管支鏡所見上、対象としている隆起性潰潰瘍病変（TypeⅢb）が内腔全周の1/2未満～消退もしくは肉芽型（TypeⅣ）へ移行する時点を処置の終了の目安とした。

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大量出血を伴う婦人科緊急症例における術中回収式自己血輸血を併用した臍部単孔式腹腔鏡下手術の有用性に関する後方視的検討に関する研究

研究者名：岐阜県立多治見病院産婦人科　竹田明宏
臨床研究の概要：大量出血（600mL以上）を伴う婦人科緊急症例に対しては、開腹手術を行うとともに、同種血が行われることが多い。しかしながら、その様な症例に対しても、低侵襲性手術である腹腔鏡下手術を行い、更に、同種血輸血を回避するために術中回収式自己血輸血を併用することは、患者へのメリットの多い治療となるが、その様な症例を検討した報告は少ない。今回、従来行ってきた多孔式腹腔鏡下手術による治療成績に加え、臍部単孔式腹腔鏡下手術の成績を、後方視的に、症例を解析し、更に、多孔式腹腔鏡下手術の治療成績と比較することにより、その有用性につき検討することを目的とした。
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急性膵炎、慢性膵炎、自己免疫疾患膵炎の全国調査

研究代表者名：東北大学医学系研究科消化器病態学　正宗　淳
共同研究者　：岐阜県立多治見病院　消化器内科　奥村　文浩
臨床研究の概要：全国の診療施設における急性膵炎、慢性膵炎、自己免疫性膵炎の2016年1年間の受診患者数とその成因、重症度、転帰を明らかにすることを目的としています。
カルテに記載された情報をもとに、性別、年齢、診断、検査結果、治療内容、転帰等の情報を収集します。調査票への記入は各診療科の担当医が行います。研究事務局で収集する調査票は匿名化されており、氏名、イニシャル、生年月日、カルテ番号等の個人を特定しうる情報は収集しません。

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我が国における心臓植込み型デバイス治療の登録調査に関する研究

研究代表者名：山口大学大学院医学系研究科保健学専攻　清水　昭彦
共同研究者　：岐阜県立多治見病院　循環器内科　竹本　芳雄
臨床研究の概要：
頻脈性致死性不整脈による突然死予防には、心臓植込みデバイス（植込み型除細動器；Implantable cardioverter-defbrillator; ICD）、心臓再同期療法付きICD（CRT-D）あるいは心臓再同期療法が使われていますが、その適応に関するデータは主に海外データが用いられてきました。
日本不整脈学心電学会では心臓植込みデバイスの現状を把握するため2006年～2017年まで心臓植込みデバイス登録時のデータを主に蓄積してきましたが、今後は患者さんの予後の調査も行い植込みデバイスの適応の適性も調査する必要性があると考えました。そこで、2006年～2017年までに蓄積されたデータも活用しながら我が国での植込み型デバイス（ICD, CRT-P, CRT-D,S-ICD）の実態を今後調査して、心臓植込みデバイスの適応を検討する予定です。
研究期間は2018年1月1日から 2021年3月31日までです。

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胞状奇胎の掻爬回数と続発症頻度に関する研究

研究代表者名：福岡大学医学部産婦人科　教授　宮本　新吾
共同研究者　：岐阜県立多治見病院産婦人科　竹田　明宏　他
臨床研究の概要：
この研究は胞状奇胎除去術後の再掻爬が必要かを確認する事を目的としたものであり、皆様の今後の診療にも役立つことができると考えています。この研究を行うことで患者さんに日常診療外の余分な負担が生じることはありません。
研究の方法ですが、胞状奇胎除去術を受けた患者さんのカルテより、再掻爬の有無、続発症を中心とした情報を収集します。取得した研究対象者の情報を日本産婦人科学会「胞状奇胎の掻爬回数と続発症頻度に関する調査小委員会」へ送付し、詳しい解析を行って胞状奇胎除去術後の再掻爬の有用性を検討いたします。

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消化管粘膜下腫瘍に対するEUS-FNBの有用性に関する研究

研究代表者名：愛知医科大学　肝胆膵内科　井上匡央
共同研究者　：岐阜県立多治見病院　消化器内科　奧村文浩
臨床研究の概要：
本研究は消化管粘膜下腫瘍に対する超音波内視鏡下穿刺吸引法において、従来の穿刺針に比べて組織採取能力に優れるよう設計されたコア生検針を使用したEndoscopic-ultrasound guided fine-needle biopsy(EUS-FNB)の有用性について評価をおこないます。
本研究は消化管粘膜下腫瘍診断され、超音波内視鏡下穿刺吸引法を施行された患者を対象とし、EUS-FNBを施行された群と、従来までの穿刺針を使用した群の2群に分けて、確定診断率、適切な治療が行われなかった症例の割合、偶発症率等を後方視的に比較検討します。

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海外製ICUベッドマットレスの体圧調査～本邦クリティカルケア領域の患者に活用するために～

研究代表者名：看護部　三宅　規子
共同研究者　：看護部　幡鉾　梨絵
臨床研究の概要：
米国の集中治療医学会のガイドラインにおいて、超急性期からのリハビリ施行が推奨されており、ICUに入室した患者に対しては生命予後だけではなく、退院後の日常生活や社会復帰を念頭に治療を行うことが求められています。そのため、急性期病院のICUでは人工呼吸器が装着されている状態からリハビリテーションを積極的に行う傾向にあり、その早期リハビリテーションを進めるにあたってハイパフォーマンスな海外製のベッドを使用しています。しかし、この海外製ベッドに付属するマットレスの特徴を適切に捉えて活用できていない現状があり、海外製ICUベッドの体圧分散寝具が、急性期、特に集中治療室に入室している本邦の患者に、褥瘡予防の観点からどのような点に配慮するべきかを明らかにするため、日本人の体型やクリティカル領域で多い姿勢による体圧を調査した。

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急性胆嚢炎症例における胆汁細菌の検討

研究代表者名：消化器内科　奥村文浩
共同研究者名：水島隆史、塚本宏延、安部快紀、岩崎弘靖、尾関貴紀、加地謙太、
　　　　　　　福定繁紀、鈴木雄太、石原亮、鬼頭佑輔、浦壁憲司、貫井崇之
臨床研究の概要：
急性胆管炎・胆嚢炎ガイドライン2013（TG13（Updated Tokyo Guidelines））では急性胆嚢炎に対する初期抗菌薬を、予想される原因微生物や施設のアンチバイオグラム等を考慮して選択すべきとされています。しかし第一選択として推奨される薬剤は明らかにされていないのが現状です。
本研究は当院における急性胆嚢炎症例の胆汁細菌の特徴を後方視的に検討し、最適な初期抗菌薬を明らかにしようとするものです。

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医療ビッグデータを用いた緩和医療の質評価および臨床課題の疫学調査方法の開発と測定

研究代表者名：東北大学大学院医学系研究科保健学専攻　佐藤　一樹　助教授
共同研究者名：宮下　光令、森田　達也、石川ベンジャミン光一、内富　庸介
臨床研究の概要：
ＤＰＣ対象病院は国にＤＰＣデータを提出することが義務づけられています。今回、そのデータを活用して、がん対策基本法（平成18年法律第98号）に基づき「全てのがん患者とその家族の苦痛の軽減と療養生活の質の維持向上」および「エビデンスの乏しい緩和医療の臨床課題について効果や有害事象等に関する疫学データを明らかにすること」を目的に研究を行います。

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がん診療均てん化のための臨床情報データベース構築と活用に関する研究

研究代表者名：国立がん研究センターがん対策情報センターがん臨床情報部　東　尚弘
共同研究者名：全国の院内がん登録実施施設のうち協力施設
臨床研究の概要：
2007年にがん対策基本法が制定され、がん診療均てん化のための方策が多角的に打ち出されています。しかしながら、その対象である診療実態を継続的に検討するような体制は未整備です。原因の一つは、いろいろなデータが独立に集積され活用されていないためと考えられます。そこで、本研究では、院内がん登録とDPC（Diagnosis-Procedure Combination と呼ばれる、診療データ）の一元管理を試み、がん医療の実態を把握するデータベースを構築するとともに、その活用法を検討することを目的とします。

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